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2022.09.16プレスリリース

「MakeShop byGMO」、モダンで拡張性のあるシステムへフルニューアル ~ECでのお買い物を安心・安全で、今まで以上に便利で快適な体験へと変革することで、“誰もがECを利用できる環境=EC普及率100%“を目指します~

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 GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社(代表取締役社長:向畑 憲良 以下、GMOメイクショップ)は、『次世代EC開発プロジェクト』として、2004年の創業以来18年間提供し続けているECサイト構築SaaS「MakeShop byGMO」(URL:https://www.makeshop.jp/)のシステムをフルリニューアルいたします。

 「MakeShop byGMO」は、変化し続けるEC市場環境や、多様化する顧客課題に柔軟かつスピーディーに対応できるプロダクトとして生まれ変わるため、インフラ基盤の移行や、モダンアーキテクチャへの総入れ替え、管理画面のリデザインなどのリニューアルを行います。
 現在ご利用いただいている11,000店舗様の、年間流通額3,000億円にも及ぶ取引を止めることなくプロジェクトを進行するため、段階的なリリースにより、新たな「MakeShop byGMO」へと刷新してまいります。今後のリリース日程など詳細は、2022年10月26日(水)より、ティザーサイトで公開するとともに、GMOメイクショップが出展する「第13回Japan IT Week秋」の会場でも発表いたします。

【リニューアルの背景】

 GMOメイクショップは、「Commerce for a better future./商取引でより良い未来に」をミッションに掲げ、2004年よりECサイト構築SaaS「MakeShop byGMO」を提供開始し、現在では国内11,000店舗様以上にご利用いただいております。また流通額においては、ECサイト構築SaaS業界で10年連続No.1(※1)を達成するほどのサービスに成熟いたしました。
 一方で、自社EC構築における黎明期から長くサービス提供を続けてきたがゆえに、経年による技術的負債の蓄積により、ショップ様からのご要望をスピーディーにプロダクトに反映させることが難しい状況になりつつありました。

 EC市場の拡大に伴う競合サービスの台頭や市場環境の変化に対応し、プロダクトのさらなる成長とより多くの顧客課題、社会課題、業界課題を解決していくため、「MakeShop byGMO」のシステムをフルリニューアルする『次世代EC開発プロジェクト』を2020年に始動いたしました。4億円以上の投資額と、これまでに2年の研究開発期間をかけて進める中では、2022年4月よりベータ版をリリースし、テストユーザーとしてショップ様にもご参加いただくことで事業者の声も反映してきました。
 インフラ基盤の移行や、モダンアーキテクチャへの総入れ替え、管理画面のリデザインなど、今後迎える新たな局面についてお知らせするべく、2022年9月15日(木)に実施されたイベント「MAKESHOP DAY」でプロジェクトに関する発表を行い、同日より、ティザーサイトを公開いたしました。

 10年間業界の最前線で取り組んできた企業として、ECでのお買い物を安心・安全で、今まで以上に便利で快適な体験へと変革することで、“誰もがECを利用できる環境=EC普及率100%”を目指し、コマースの今後10年の歴史を創ってまいります。

(※1)SaaS型ネットショップ/ECサイト構築サービス運営企業各社の発表数値より比較(自社調べ 2022年3月時点)。

【リニューアルの概要】

 『次世代EC開発プロジェクト』では、「MakeShop byGMO」をモダンで拡張性のあるシステムへフルリニューアルするため、下記の内容を実行いたします。現在「MakeShop byGMO」をご利用いただいているショップ様のEC事業運営にできる限り支障をきたさないよう、フェーズを分けて進行いたします。
 「テセウスの船」(※2)を合言葉に、順次リリースを進めていくことで、2004年より提供を続けてきた「MakeShop byGMO」でありながら、新たな「MakeShop byGMO」へと刷新してまいります。

1. スケーラビリティのあるインフラ基盤
 これまで以上に安心・安全な環境を提供するため、インフラ基盤をAmazon Web Services(AWS)に移行し、高い拡張性とセキュリティレベルを担保いたします。

2. モダンアーキテクチャへ総入れ替え
 変化し続けるEC市場環境・多様化する顧客課題に柔軟かつスピーディーに対応するため、システムアーキテクチャを抜本的に見直し、総入れ替えいたします。

3. APIで自由に繋がり、広がる拡張性
 18年の歴史の中で築き上げてきたパートナー企業との連携をより一層強化するためのAPIを整備し、サービス連携によるさらなる拡張性と利便性を提供いたします。

4. わかりやすい管理画面へリデザイン
 商品管理や注文処理といった毎日の運営業務をより効率的に行っていただくため、管理画面をリデザインしわかりやすい構成に刷新いたします。

5. 時代の空気感を反映した、回遊性の高いショップ構築
 ユーザーがストレスなくショッピングを楽しめるように、ファーストビューの見やすさや画面遷移のしやすさにも配慮し、回遊性の高いショップを構築できるテンプレートを提供いたします。

6. ユニークでトレンド感溢れるアプリが満載
 アプリプラットフォームの仕組みを設け、サードパーティーと共にアプリ開発を行うことで、これまで以上に豊富な機能を提供してまいります。

(※2)ギリシャ神話を由来とした同一性を問うパラドックスの一つ。ある物体において、それを構成するパーツが全て置き換えられたとき、同一の物体だと言えるのか否か、という問題をさす。

【今後の発表について】

 『次世代EC開発プロジェクト』の今後の展開については、2020年9月15日(木)より公開したティザーサイトにて情報を更新しお知らせいたします。今後のリリース日程など詳細は、2022年10月26日(水)の公開を予定しております。
 また、プロジェクトの発表後初めての展示会として、2022年10月26日(水)~28日(金)に幕張メッセで開催される「第13回Japan IT Week秋」にブースを出展いたします。会場では、進化を続ける「MakeShop byGMO」について、詳細のご説明やデモ画像をご紹介いたします。

■『次世代EC開発プロジェクト』ティザーサイト
URL:https://www.makeshop.jp/main/lp/next_ec/

■Japan IT Week特設サイト
URL:https://www.japan-it-autumn.jp/ja-jp.html

【GMOメイクショップ株式会社について】

 GMOメイクショップは、「Commerce for a better future./商取引でより良い未来に」をミッションに掲げ、プラットフォーム事業とシステムインテグレーション事業を展開しています。プラットフォーム事業では、EC構築支援から、ECマーケティング支援、EC運用受託まで対応し、また、運営資金調達のための補助金・助成金の申請支援や、ECの売上を最短即日で入金する『即日売上入金サービス』提供によるキャッシュフロー改善支援など、EC領域における一気通貫の支援体制を整えております。
 中核サービスであるECサイト構築SaaS「MakeShop byGMO」は、2021年には年間流通額が2,749億円に達し、10年連続で業界No.1を獲得しました。主軸となる『プレミアムプラン』とカスタマイズ対応ECソリューション「GMOクラウドEC」の『MakeShopエンタープライズプラン』を合わせた導入店舗数は、2021年12月末時点で11,000件以上となっています。
 今後もGMOメイクショップは、広範なEC領域において、店舗様が抱える様々な課題を解決できるよう、サービスの強化を図り、国内のEC市場の活性化に貢献してまいります。

以上

【報道関係お問い合わせ先】

●GMOメイクショップ株式会社
管理本部 広報担当 戸恒
TEL:03-5728-6227 E-mail:pr@ml.makeshop.jp

●GMOインターネットグループ株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 新野
TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp

【イベントに関するお問い合わせ先】

●GMOメイクショップ株式会社
「MakeShop byGMO」サポート窓口
TEL:03-5728-6224 E-mail:help@makeshop.jp

【GMOメイクショップ株式会社】

(URL:https://www.makeshop.co.jp/
会社名 GMOメイクショップ株式会社
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 向畑 憲良
事業内容 
■プラットフォーム事業(EC構築支援・ECマーケティング支援・EC運用受託)
■システムインテグレーション事業
資本金 5,000万円

【GMOインターネットグループ株式会社】

(URL:https://www.gmo.jp/
会社名 GMOインターネットグループ株式会社(東証プライム 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容
■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円

※Amazon Web Services、AWSは、Amazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。